会社計画に対して下方修正が懸念される銘柄

上方修正期待銘柄を掲載したので、下方修正懸念銘柄も掲載しときます。

多くの企業は中間期で通期見通しを下方修正しております。これは、他の多くの企業と一緒に下方修正しておくことで、業績悪化を外部環境のためとし、経営能力の問題ではないという経営者のメッセージもあると思います。穿った見方かもしれませんが。

業績の下方修正は、期中に何度も行うと投資家の信頼を失います。よって、通常一度で大幅に下方修正し、十分に達成可能な水準まで落とします。ここで挙げた銘柄の多くも既に下方修正を発表済みですが、更なる下方修正が懸念される銘柄です。

業種で見ると、やはり電気機器が多いです。為替の前提が甘い企業もあまりますが、売上から計画をショートしそうな企業も少なくありません。小売銘柄も複数含まれています。小売は上方修正銘柄もあり、下方修正銘柄もありますね。建設業も同じです。これらの業種では、ペアトレードを試してみるのも面白いかも知れません。ただ、投資は自己責任でお願いします。

コード	会社名	業種	理由
8282	ケーズホールディングス	小売業	消費マインドの冷え込みが強まる。
8848	レオパレス２１	不動産業	賃貸経営の不透明感。ノンリコースローンの融資停止。
9831	ヤマダ電機	小売業	消費マインドの冷え込みが強まる。
7974	任天堂	その他製品	1ユーロ＝140円前提が楽観的。Ｗｉｉの販売がカジュアル層中心に低迷する。
6923	スタンレー電気	電気機器	自動車機器、電子機器ともに計画が強気。
4768	大塚商会	情報・通信業	SI 事業ではカラー複写機の販売台数が前年同期比マイナス。受託ソフトも景気低迷により苦戦。
4185	ＪＳＲ	化学	半導体市況の低迷に加え、台湾勢が液晶パネルの3-4割規模での減産を実施。
9375	近鉄エクスプレス	倉庫・運輸関連業	世界的な取扱量の減少と円高による海外利益の減少。
7752	リコー	電気機器	販売台数の減少に伴う消耗品の不調。
8570	イオンクレジットサービス	その他金融業	キャッシング取扱高の弱含み。ショッピング取扱高の減少。
5486	日立金属	鉄鋼	自動車やIT関連製品の受注環境が急速に悪化。
8227	しまむら	小売業	衣料品専門店各社は低価格のPB商品開発を推進。競争環境が厳しい。
6758	ソニー	電気機器	テレビやデジカメの販売が急減速。
6728	アルバック	電気機器	液晶製造装置市場の調整。
6762	ＴＤＫ	電気機器	コンデンサなど電子部品の下期回復は困難。
8267	イオン	小売業	小売部門の収益改善の遅れ。米国タルボットのリストラ費用を計上。イオンクレジットサービスの貸金業法の影響。
6305	日立建機	機械	中国向けと鉱山向けも需要が急減する。
6506	安川電機	電気機器	主力商品であるサーボモータを中心に受注状況が厳しい。
1820	西松建設	建設業	社員逮捕。官公庁、民間で発注抑制の動き。
4205	日本ゼオン	化学	液晶パネル市場の不振により位相差フィルムの回復が鈍い。
1332	日本水産	水産・農林業	水産物の世界的な需要の高まりによる仕入価格の上昇。資機材費などの高騰。
6724	セイコーエプソン	電気機器	中小型ディスプレイ価格の低下。
6701	日本電気	電気機器	携帯電話端末や半導体に更なるダウンサイドリスク。
3402	東レ	繊維製品	繊維の販売数量の減少。炭素繊維複合材料の需要鈍化。
6594	日本電産	電気機器	HDD市場成長率鈍化。
8233	高島屋	小売業	国内百貨店売上高の不振。
8564	武富士	その他金融業	不良債権比率の上昇と貸付残高の減少。
9737	ＣＳＫホールディングス	情報・通信業	金融サービス事業における保有有価証券の評価減。
3401	帝人	繊維製品	合成繊維セグメントの見通しが楽観的。
4739	伊藤忠テクノソリューションズ	情報・通信業	不採算案件の発生額拡大。
6502	東芝	電気機器	為替の影響（会社側の下期前提は150円/ユーロ）や半導体の下振れ。
4901	富士フイルムホールディングス	化学	消費者ニーズの低価格品へのシフト。売価の下落。
6753	シャープ	電気機器	液晶の利益率低下。部材コスト低減やパネルの取得数増加などでの回復は困難。
6770	アルプス電気	電気機器	自動車関連（「車載電装」、「音響製品」＝アルパイン）の業績が悪化。
6448	ブラザー工業	電気機器	IJPは好調も、LBPに比べ相対的に売上構成が小さい。LBPの販売数量減をカバーできない。